株式の信用取引においては、後述する「品受」および「品渡」により決済する場合を除いて、買い付けた株式や売りつけた株式代金そのものを投資家が手にすることはなく、あくまで売買によって生じた差額のみを受け取る、または支払う。
日本の場合、利用に当っては証券会社に信用取引用の口座を開設する必要がある。損益が膨大となりやすい特徴があるので、利用に当っては取引制度を十分に理解する必要があり、投資家保護の観点から口座開設に当たって証券会社の審査が実施されている。ただし、これはあくまで日本の場合であり、米国をはじめ多くの諸外国の証券会社では、ミニマムデポジットの条件さえ満たせばこのような審査がない場合が多く、証券会社により倍率は異なるが、口座開設早々から資金の2倍、3倍での取引が可能である。後述する「空売り (Short Position) 」に関しては、条件すらない場合が多い。
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